どうも。

仲村です。

 

 

新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が発令されてから、早1ヶ月以上が経過しました。

宣言解除に向かう地域も多い中、日本経済の中心である東京や大阪は未だに自粛要請がされています。

 

もちろんコロナウイルスの拡大を防止するというのは一番重要ですが、それと同じく経済を回していくというのも非常に重要です。

 

世界各国を見ても、国によって考え方や対応は異なっており、何が正解かは分かりませんが、これ以上経済を止め続けるのはあまり得策ではないような気もします。

 

とはいえ、今出来ることを一人一人やっていくことしか出来ませんので、1日も早くコロナが収束することを願うばかりですね。

 

イベント業界は壊滅状態

 

さて、そんな各方面に多大な影響が出ている新型コロナウイルスですが、中でもイベント関連の業種はかなり被害が出ています。

 

例えば音楽やスポーツなどの何千、何万人という人が動くものは当然開催ができませんし、密室になるような空間でのイベントも好ましくありません。

 

そうすると、入場料などはもちろん、それに付随するグッズやコンテンツの販売、放映料など、様々な収益が失われてしまいます。

 

イベント関連企業にとってイベント自体の開催ができないということは、従来の収益源をほぼ失ってしまうということなのです。

 

とはいえ強制ではありませんので、イベントによっては強引に開催することも不可能ではありませんが、そこまでして開催するとデメリットも発生します。

 

まずこういった状況なので、当然ですが集客が出来ない。

そしてこの時期に開催することによる口コミや評判の悪化。

企業イメージ、ブランディングにも大きく関わります。

さらに、万が一そこからコロナが拡散してしまった場合、ビジネス的にも倫理的にも計り知れないダメージを受けてしまうことにもなりますよね。

 

つまり、文字通り「何も出来ない」状態なのです。

 

形を変えてイベントを！

 

とはいえ、そのまま何もしなければビジネス的に死んでしまいます。

文句を言っても何も状況は変わりませんし、出来る範囲でやっていくしかありません。

 

そんなイベント業界で、最近取り組まれているのが「無観客」や「配信」です。

 

こういった形であれば三密を避けられますし、形は違えどイベントの開催も可能になります。

 

しかし、イベントの最大の魅力としては、臨場感や一体感といった、その場でしか味わえない環境。

それをいかに再現できるかというのも大きなハードルになりますが、やはり自粛生活が長くなると、イベントに行きたいという欲もどんどん大きくなっていくはずですので、オンラインであれどイベントに参加できること自体で喜ぶ人もたくさん存在します。

 

リアルの場とは違うオンラインですが、オンラインならではのメリットもたくさんあります。

日本中、いや世界中どこにいても参加できるのは最大のメリットですし、人数制限などもありません。

また、リアルタイムで様々な情報を得られたり、様々な角度からイベントに参加できるというのは、本来のイベントでは考えられないことですよね。

 

これから5Gが普及すれば、よりリアルタイムで表現の幅を広げた情報提供もできるようになりますので、そういったニーズをしっかりと汲んでイベントの形を考えていけば、これまでとは違う魅力のあるイベント開催も可能になっていくのです。

 

オンラインの提案

 

イベントに関連する企業・サービスというのは、非常に多くあります。

 

当たり前ですが、イベントを企画・運営する企業も必要ですし、映像や音響などイベントを盛り上げるものも必要ですし、設営や各種管理も欠かせません。

 

つまり、イベントを開催する際には、たくさんの人が関わるのです。

これはオンラインになることで必要なくなる仕事もあるかもしれませんが、その分必要になる仕事も発生します。

 

ということは、オンラインでのイベントでも、たくさんの人に仕事を与えることができるということです。

 

経済を回復させるという視点で見ても、オンラインでの取り組みは価値があるものになります。

 

まとめ

 

最近では、オンライン飲み会をはじめとして、オンラインでの旅行など、オンラインでの取り組みが非常に増えてきています。

 

コロナウイルスというきっかけがオンライン化を加速させましたが、今後よりテクノロジーが進化していけば、オンラインでのサービスが増えるのは時間の問題です。

 

今この状況を良いきっかけとして、今のうちにオンラインでのサービスを考えていくというのは、今後にも必ず繋がります。

 

コロナの影響で仕事が減った、今後の案件がなくなってしまった、という方は新しい形での提案も含めて営業を検討するべきです。

 

弊社はこれまで約600社のクリエイティブやイベント、IT関連企業様の営業支援を行なっており、イベント関連の新規顧客獲得におけるご提案は無料で行なっておりますので、気になる方は是非お気軽にご相談くださいませ。